仮想通貨評論家コインマンブログ

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早く処理しよう

 

バブル後25年の検証

バブル後25年の検証

 

インフルエンザなどのパンデミックが、世界規模で発生した場合、世界保健機関(WHO)が対応することになっている。

 

しかしながら、金融不安が世界規模で発生した場合、WHOのように対応する国際機関はないと、本書は指摘している(P371)。

 

本書は、日本のバブルが崩壊した1990年頃から、25年が経過し、「なぜバブルが起こったか」、「バブル崩壊後の政策において、何が正しかったか」、「何が間違っていたのか」という検証を行っている。

 

前述の金融版WHOがないことは、バブル後25年の教訓の1つになっている。

 

その他の教訓については、本書で確認頂きたいが、重要なのは、「早く手を打てば、被害が少なくなる」ということだ。

 

1992年に宮澤元首相が、銀行の不良債権の深刻さに気づき、公的資金注入を検討したことはよく知られている。

 

本書「宮澤喜一首相の公的資金注入論(P351)」でも述べているが、当時の産業界や金融界が反発し、手は打たれなかった。

 

その後の顛末はご承知の通りだが、不良債権問題の解決に、その後10年以上の時間を費やし、天文学的な公的資金が金融機関に注入された。

 

「危機を未然に防いでも英雄になれない」とよく言われるが、1992年に公的資金注入が行われていれば、宮澤元首相は英雄になれたかもしれない。

 

2008年にアメリカで、同じことが起こったからである。

バブル後25年の検証

バブル後25年の検証